エンビズ総研、3月DI調査の結果を報告 〜全般的業況「大幅に回復したものの、事業者規模間の格差さらに開く」

パチンコ業界を対象とするシンクタンクのエンタテインメントビジネス総合研究所(エンビズ総研)は11日、「第56回パチンコ景気動向指数(DI)調査報告書」を発表した。この調査では、パチンコ業界における景気動向指数(DI)を四半期ごとにホール企業へのアンケートにより実施。2014年3月に実施したアンケート調査の集計結果が発表された。
 過去1カ月の業績から判断する「全般的業況」では、前回2013年12月のマイナス49.3ポイントからマイナス5.3ポイントへと大幅に回復した。ただ、マイナス評価であることに変わりはなく、マイナス評価は2012年11月から10期の連続となる。なお毎年、3月期の調査では、業況判断が好転する傾向がある。3カ月後の見通しについては、マイナス24.0ポイントまで悪化するという結果となった。
 事業規模別では、小規模事業者(1〜3店舗)がマイナス37.5ポイント、中規模事業者(4〜10店舗)がマイナス8.0ポイント、大規模事業者(11店舗以上)が11.4ポイントとなり、大規模事業者では6期ぶりにプラス評価となった。ただし、大規模事業者と小規模事業者との開きは、過去5年間で最大となっている。地域別では、中国・四国・九州、北陸・中部地域で、10期ぶりにプラス圏に転じた。(日刊遊技情報)








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