パチンコ人口1110万 最低値更新

日本生産性本部(理事長・松川昌義氏)は2日、東京都渋谷区の生産性ビルで「レジャー白書2013」の発表記者会見を開催した。

 同白書によると、2012年のパチンコ参加人口は昨年から150万人減った1110万人で、前年に引き続き、統計をとって以来の最低値を更新した。

 参加率は10.9%で対前年比1.4%減。男女別では男性がほぼ横ばいの16.9%であったのに対し、女性は2年連続の大幅減で5.1%にまで落ち込んだ。

 年代別では、男性において若年層のパチンコ離れが懸念されていた20代がやや持ち直したほか、40代以上で伸びを確認。しかしながら、30代で大きく減少し、女性では全ての年齢区分で参加率が減少、もしくは横ばいだった。

 年間平均活動回数は前回の27.8回から微減の27.4回に。年間平均費用は前回の9万3700円から増加して9万7100円となり、結果、1回当たりの平均費用も170円アップし、3540円になった。

 市場規模は19兆660億円と算出され、東日本大震災のあった11年の18兆8960億円から1700億円、率にして0.9%ながら上昇した。ほぼ横ばいとはいえ、市場規模が前年数値を上回ったのは9年ぶり。

 ただし、同白書のデータによると、今回の市場規模の維持は平均費用のアップが底支えしたもの。

 参加人口の減少に歯止めがかからず、しかも活動回数も減る中での市場規模の維持は、端的にいえば「少ないファンの高投資に支えられた」と捉えられ、持続可能な産業として将来的に明るい要素はない。

 ちなみに、余暇関連産業全体の市場規模は64兆7272億円(前年比0.3%減)と、ほぼ横ばいで推移している。なお、今回の白書では特別リポートとして、余暇活動をはじめる理由とやめる理由を集計。

 パチンコをやめた理由は「費用が負担できなくなったから」が78%にのぼり、同種の理由で当該レジャーをやめた「費用負担型」の1位になっている。

 手軽に遊べる大衆娯楽という業界団体の目指すところと逆行した結果は、これまでの施策が現実に落とし込まれていないことを示唆している。今後、実効性に重点を置いた、さらなるファン拡大への取り組みに、業界を挙げて注力する必要性が指摘される。

 「レジャー白書」は、余暇活動調査などをもとに、日本における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめている唯一の資料。