『レジャー白書2013』発刊〜2012年の「パチンコ・パチスロ」参加人口は前年比150万人減の1110万人

公益財団法人日本生産性本部余暇創研は2日、東京都渋谷区渋谷の生産性ビルにおいて『レジャー白書2013』の発刊を発表する記者会見を開いた。『レジャー白書』は国内のレジャー業界の動向を1年に1度、広範に紹介。今回発表の版では、2012年の動向がまとめられた。

 2012年の「パチンコ・パチスロ」の参加人口は、2011年の1260万人よりさらに減少し1110万人となった。2011年には前年の2010年の1670万人より410万人と大きく減少したと発表されて、業界に衝撃を与えた。2012年には、2011年に発生した東日本大震災のダメージから回復して参加人口が回復することが期待されていたものの、2009年の1720万人をピークとして4年連続の減少となり、減退に歯止めがかからなかった。

 ただ「パチンコ・パチスロ」の市場規模は19兆660億円と、2011年の18兆8960億円から0.9%の増加となっており、2003年の29兆6340億円から9年間連続した市場規模の減少は、わずかながらも増加に転じた。ただし、震災発生前となる2010年の19兆3800億円には届かなかった。2012年には市場規模が増加したにもかかわらず遊技人口が減少したことから、業界のヘビーユーザー化、コアユーザー化、あるいはマニア化がさらに進行したと言うことができる。

 「パチンコ・パチスロ」の「参加・消費の実態」として挙げられている数値は、参加率10.9%、年間平均活動回数27.4回(前年比マイナス0.4回)、年間平均費用9万7100円(前年比プラス3400円)、1回当たり費用3540円、参加希望率7.2%。
 2012年の余暇市場全体では、市場規模は64兆7272億円となり、前年2011年比で0.3%の減少と、ほぼ横ばいで推移。娯楽部門おける市場規模は前年比0.7%増の42兆7572億円と、震災と原発事故で落ち込んだ2011年より回復したが、震災発生前の2010年との対比では縮小している。

 また本年度の同白書では「特別レポート」として、過去10年間の参加状況がどのように変化しているかをまとめた「やめる理由 はじめる理由‐余暇活性化への道筋」を第3章とした。第1節の「過去10年間の参加状況」では、2002年と2012年の性別と年代別の参加率を比較し、とくに上下幅の大きかったレジャーを紹介している。そのなかに採りあげられた「パチンコ・パチスロ」の項目では、参加率が特に減少した年代として、「男性10代」(参加率14.8%→2.0%)、「男性20代」(同49.5%→18.1%)、「女性20代」(同14.8%→4.7%)と数値を挙げており、若者のパチンコ・パチスロ離れがすすみ高齢化のすすむ実態がレポートされている。

 記者会見では冒頭で、日本生産性本部常務理事(業務執行理事)の横川修氏が登壇し、「『レジャー白書』は今回で37回目。サービス産業全体の生産性と地位の向上のために尽力していきたいと考えている。レジャー産業の動向として、遊園地をはじめとする行楽部門の伸び率が高いことが明るい現象。今回はじめて行った「やめる理由、はじめる理由」という特別レポートを見て、将来の産業の在り方を見据え、これからのレジャーの活性化に向かっていただきたい」と挨拶。つづいて、同じく日本生産性本部・サービスイノベーションセンター余暇創研の主幹研究員を務める志村武範氏が同白書の詳細について解説を行った。

 パチンコ業界では、同白書に掲載された参加人口や市場規模、年間平均費用といった発表値が重視され引用されることが多く、同白書の内容が注目され重要視されている。