エンビズ総研、「パチンコ景気動向指数(DI)調査報告書」を公表 

業況感はやや改善するも見通しには悲観的

パチンコ業界を対象としたシンクタンクでコンサルタント業務も行うエンタテインメントビジネス総合研究所はこのほど、業況感についてパチンコホール経営企業へのアンケート結果を指標化した「パチンコ景気動向指数(DI)調査報告書」を発表した。この調査は2000年6月より四半期ごとに実施されており、今回で52回目。調査の実施時期は、3月18日から同月29日で、77地域、65企業が回答した。

 DI(Diffusion Index)では、業況感を「良い」の回答構成比から「悪い」の回答構成比を差し引いたもので、プラスならば景気拡大期、マイナスならば景気減速期と判断される。

 収益や売上、粗利といった「全般的業況」は、前回のマイナス48.6%からマイナス13.0%にまで改善。ただし3カ月後についてはマイナス31.2%と、悪化する見通しを立てている。種別の稼働状況では、パチンコが前回のマイナス61.1%から今回マイナス14.5%に大きく改善。パチスロは前回のマイナス26.4%から今回23.7%と、ほぼ横ばいで推移した。

 今回の調査では「ECO遊技機に対する期待と懸念」についても質問し、回答を得ている。ホールのメリットとしてもっとも多かったのが、「「入替コスト」が下がる」67.7%、次いで「「セキュリティ」が向上する」47.7%であった。一方、ホールのデメリットとしては、「「イニシャルコスト」が負担になる」89.2%、次いで「ランニングコスト」が負担になる」60.0%となっており、期待でも懸念でも、コストについての関心が上位を占めた。