ギャンブル依存症の相談、7割が家族から

2009年度〜11年度の3年間に、県精神保健福祉センター(長野市)に寄せられたギャンブル依存症に関する電話相談162件のうち、母親や妻など家族からの相談が113件と約7割を占めることが24日、同センターのまとめで分かった。同センターは「家族が継続的に支援を受けられる相談態勢づくりが今後の課題」と指摘。25日に塩尻市で開く信州公衆衛生学会で、分析結果を発表する。

 ギャンブル依存症は、パチンコなどで勝った高揚感が忘れられず、借金を重ねてもギャンブルを繰り返す症状。今回は同センターへの依存症関連電話相談のうちアルコールに次いで多いギャンブルの相談を抽出し、相談者と本人の関係、相談の動機などを分析した。

 相談者の内訳は、母親が42件(25・9%)で最も多く、妻が35件(21・6%)で続いた。他にきょうだい15件(9・3%)、子ども11件(6・8%)、父親9件(5・6%)、夫1件を含めた家族の割合は69・8%。本人は29件(17・9%)。それ以外は本人を支えている「支援者」ら。

 同センターによると、ギャンブル依存症はアルコールや薬物の依存症と異なり、心身の不調が表れず依存症と気付きにくいのが特徴。このため、家族や支援者など本人以外が「(本人が)借金を繰り返す」(20・3%)「知らなかった金銭問題が発覚した」(19・5%)などの理由で相談するケースが多かった。

 患者本人がつくった借金を家族が返済すると、本人が再度ギャンブルに依存する悪循環ができるといい、同センターは「依存症克服には、家族の理解は不可欠」と指摘。現在は月2回、患者の家族が集まって悩みを打ち明け合う「家族教室」などを開いているが、より家族の支援態勢を拡充することが必要という。

 同センターの保健師上島真理子さんは「疲弊している家族自身も支援を継続的に受けられるよう、保健福祉事務所や市町村などと連携した相談態勢をつくることが重要」としている。